Web広告とは、Googleなどの検索結果、Instagram・LINEなどのSNS、ニュースサイトやアプリ、YouTubeなどの動画サービスといった、インターネット上の場所に出す広告のことです。見せる相手を細かく絞り込めること、少額から始められること、クリックや問い合わせの数を数字で確かめながら内容を変えられることが、テレビや新聞、チラシの広告との大きな違いです。
ただ、種類も媒体も多く、「どれから始めればいいのか」「いくらかかるのか」「自社で運用できるのか」で迷う方は少なくありません。
以下では、Web広告の仕組み、種類、課金方式、主な媒体、2025年の市場規模を整理したうえで、自社に合う媒体を決める順番、費用の考え方、自社で運用するか外注するかの判断までを解説します。
各媒体の詳しい仕組みや出稿手順は、媒体ごとの記事で扱っています。
この記事のポイント
- Web広告は、検索結果・SNS・Webサイト・動画などに出す広告。配信する相手を絞り込めて、結果を数字で確かめながら少額から始められる
- 日本のインターネット広告費は2025年に4兆459億円となり、総広告費の50.2%と初めて半分を超えた。広告の取引の88.7%は、入札で価格が決まる運用型広告
- 媒体は「顧客がもう探しているか」「商材の単価と検討期間」「画像や動画を作れる体制」「予算」の順に決めると迷いにくい
- 少ない予算を複数の媒体に分けると、どの媒体も成果の件数が足りず、良し悪しを判断できなくなる。まず1つの媒体で基準を作ってから広げる
- 自社運用か外注かは、媒体の数と素材の量で決まる作業量と、数字を読んで改善できる人が社内にいるかで判断する
1. Web広告とは(マス広告との違い)
Web広告とは、インターネット上の検索結果、SNS、Webサイト、アプリ、動画サービスなどの広告枠に表示する広告の総称です。広告を見た人がクリックすれば、そのまま自社のWebサイトや商品ページ、問い合わせフォームに移動できるため、広告を見てから申し込むまでを一続きで設計できます。
Web広告・ネット広告・インターネット広告の違い
Web広告、ネット広告、インターネット広告、デジタル広告は、どれもほぼ同じ意味で使われています。厳密な線引きはなく、呼び方が違うだけです。統計では「インターネット広告」が使われることが多く、電通の「日本の広告費」もこの名称で集計しています。
テレビ・新聞・チラシなどの広告との違い
テレビ、新聞、雑誌、ラジオの4つは「マスコミ四媒体」と呼ばれ、一度に多くの人へ同じ内容を届けるのが得意です。チラシや看板、交通広告は、地域や場所を決めて届ける広告です。Web広告は、これらと次の点が異なります。
| 比べる点 | Web広告 | テレビ・新聞・チラシなど |
|---|---|---|
| 届ける相手 | 検索した言葉、年齢、地域、興味、過去にサイトを見たかなどで絞り込める | 番組や紙面、配布地域の単位で決まる |
| 費用 | 多くの媒体で最低金額がなく、少額から設定できる | 枠の買い取りや印刷・配布に、まとまった金額がかかることが多い |
| 結果の確認 | 表示回数、クリック数、問い合わせ数、売上まで数字で追える | 何人が見て、何人が行動したかを正確に知るのは難しい |
| 内容の修正 | 配信中でも広告文や画像、予算をすぐに変えられる | 放送・印刷の後は変えられない |
| 向いていること | 欲しい人に絞って届け、反応を見ながら改善する | 短い期間に、幅広い層へ一斉に知らせる |
ただし、この強みは計測を設定し、数字を見て、実際に直してはじめて生きます。出しっぱなしでは、効いたのかどうか分からない広告になります。
2. Web広告の市場規模(2025年の日本の広告費)
2025年の日本のインターネット広告費は、前年の110.8%にあたる4兆459億円でした。日本の総広告費8兆623億円に占める割合は50.2%で、初めて半分を超えています。テレビ・新聞・雑誌・ラジオを合わせたマスコミ四媒体の合計は2兆2,980億円(前年比98.4%)で、インターネット広告費はその1.7倍以上の規模です。

インターネット広告費のうち、制作費などを除いた媒体費は3兆3,093億円でした。内訳を見ると、広告主にとって意味のある傾向が3つあります。
- 媒体費の88.7%(2兆9,352億円)は運用型広告。入札で価格が決まり、広告主が自分で配信を調整する広告が主流になっている
- 運用型の検索連動型広告が媒体費の38.7%を占め、最も大きい。検索している人に出す広告は、引き続きWeb広告の中心にある
- 動画広告は1兆275億円(前年比121.8%)で初めて1兆円を超え、SNS上の広告(ソーシャル広告)も1兆3,067億円(前年比118.7%)に伸びた。縦型動画の広告が伸びをけん引している
出典:電通「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」
市場が大きくなれば、同じ広告枠を取り合う広告主も増えます。入札で価格が決まる広告が多いため、競合が増えた分野ではクリック単価も上がりやすくなります。自社の商材でどこなら採算が合うのかを確かめながら使う必要があります。
3. Web広告の仕組み
Web広告は、広告を出したい広告主と、広告枠を持つ媒体(検索エンジン、SNS、Webサイト、アプリ)の間で、表示の機会ごとに「どの広告を出すか」が自動で決まる仕組みが中心です。
広告が表示されるまでの流れ
検索広告やSNS広告など、いまの主流である運用型広告では、次のような流れで広告が表示されます。
- 広告主が、広告を見せたい相手の条件(検索される言葉、地域、年齢、興味など)、予算、入札の方針、広告の文章や画像を登録する
- 利用者が検索したりSNSを開いたりすると、その場で広告を出す枠が生まれる
- 条件に合う広告主の間で、自動の入札(オークション)が行われる。入札額だけでなく、広告の内容がその利用者にどれだけ合っているかも評価される
- 選ばれた広告が表示され、クリックや表示などの条件に応じて料金が発生する
この「条件で絞り込んで届ける」ことを、ターゲティングと呼びます。ターゲティングとは、広告を見せる相手を、検索した言葉、住んでいる地域、年齢や性別、興味関心、過去に自社サイトを訪れたかどうかなどの条件で選ぶことです。
成果を計測して配信を調整する仕組み
Web広告では、広告から自社サイトに来た人が、その後に購入や問い合わせをしたかを記録できます。この購入や問い合わせなど、広告で達成したい成果のことをコンバージョン(CV)と呼びます。記録には、自社サイトに媒体が用意する計測用のコード(タグやピクセル)を設置します。
計測ができると、媒体の自動入札が「成果につながりやすい人」を学習し、その人たちに多く配信するようになります。たとえばGoogle広告のスマート自動入札は、Googleの機械学習でオークションごとにコンバージョン数やコンバージョン値を最適化する入札の方法です。逆に言えば、計測ができていないと自動入札は何を目指せばよいか分からず、本来の力を発揮できません。
広告運用とは
広告運用とは、Web広告の配信を始めた後に、数字を見ながら予算、入札、ターゲティング、広告の文章や画像、誘導先のページを調整し続ける仕事のことです。主な作業は次のとおりです。
- 毎日〜毎週:予算の消化、クリック単価、成果の件数に異常がないかを確認する
- 毎週〜毎月:成果の出ない検索語句や配信先を除外し、反応の悪い広告を差し替え、予算の配分を見直す
- 随時:新しい広告の文章や画像を作り、誘導先のページ(ランディングページ、LP)を改善する
4. 運用型広告と予約型広告(純広告)の違い
Web広告は、取引の方法で「運用型広告」「予約型広告」「成果報酬型広告」の3つに分けられます。運用型広告は入札で価格と表示が決まる広告、予約型広告は広告枠をあらかじめ決まった価格で買う広告、成果報酬型広告は購入などの成果が出たときだけ報酬を払う広告です。
電通の詳細分析では、予約型広告を「純広告やタイアップ広告として販売されたもの、および非入札方式(固定価格)で取引されるもの」、運用型広告を「検索連動型広告、および入札方式で取引されるもの」と定義しています。2025年の媒体費は、運用型が2兆9,352億円、予約型が3,042億円、成果報酬型が699億円でした。
出典:電通「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」
| 比べる点 | 運用型広告 | 予約型広告(純広告) | 成果報酬型広告 |
|---|---|---|---|
| 価格の決まり方 | 入札。競合の数や広告の質で変わる | 媒体が決めた固定の価格 | 成果1件あたりの報酬額を決める |
| 掲載の確実さ | 予算と入札しだいで、表示回数は保証されない | 決まった枠・期間・回数が保証される | 掲載するかどうかは掲載する側が決める |
| 始める金額 | 少額から可能 | まとまった金額になることが多い | 初期費用や月額が必要なサービスもある |
| 配信中の変更 | いつでも予算・内容・対象を変えられる | 原則として変えにくい | 報酬条件の変更などに限られる |
| 主な例 | 検索広告、SNS広告、ディスプレイ広告の多く | ポータルサイトのトップ面の枠、記事広告(タイアップ) | アフィリエイト広告 |
中小企業がWeb広告を始めるときは、少額で始めて調整できる運用型広告が基本になります。予約型広告は、新商品の発売日に大きな面で一斉に知らせたいときなど、確実に表示させたい場面で使うものです。
5. Web広告の課金方式
Web広告の料金は、「何が起きたときにお金がかかるか」で決まります。これを課金方式と呼び、媒体と広告の目的によって選べる方式が変わります。主な課金方式は次のとおりです。
| 課金方式 | 料金が発生するとき | 主に使われる広告 |
|---|---|---|
| クリック課金(CPC) | 広告がクリックされたとき | 検索広告、SNS広告、ディスプレイ広告の多く |
| インプレッション課金(CPM) | 広告が1,000回表示されたとき | 動画広告、SNS広告、ディスプレイ広告の一部 |
| 視聴課金(CPV) | 動画広告が一定時間以上見られたとき | 動画広告 |
| 成果報酬(CPA型) | 購入や申し込みなどの成果が出たとき | アフィリエイト広告など |
| エンゲージメント課金 | いいね、フォロー、動画の再生などの反応があったとき | SNS広告の一部 |
| 期間・枠の買い取り | 決まった期間、決まった枠に掲載するとき | 予約型広告(純広告) |
たとえばMeta広告では、料金が発生するイベントを「課金対象」と呼び、リンクのクリックや動画の一定割合の視聴などから選べますが、選べるものはキャンペーンの目的によって変わります。
課金方式の名前に出てくる略語は、成果を見るときの指標にもなります。CPCはクリック1回あたりの費用、CPMは表示1,000回あたりの費用、CPAは成果1件あたりの費用(獲得単価)です。リーチは、広告を少なくとも1回見た人の数を指します。どの課金方式を選んでも、最終的に見るべきは「成果1件をいくらで取れたか(CPA)」と「その成果が売上や利益にどれだけつながったか」です。
6. Web広告の種類と特徴
Web広告の種類は、どこに、どんな形で表示されるかで分けられます。ここでは主な8つを紹介します。種類の違いは、広告を見る人が「すでにその商品を探しているか」「まだ探していないか」で整理すると、使い分けがはっきりするはずです。

検索連動型広告(リスティング)
Googleやヤフーで検索された言葉に合わせて、検索結果の上部などに出る文章の広告を、検索連動型広告と呼びます。リスティング広告という呼び方も一般的です。「エアコン 修理 品川区」のように、すでに何かを探している人に出せるため、問い合わせや購入につながりやすいのが特徴です。料金は多くの場合クリック課金です。
一方で、検索されていない商品やサービスには使えません。新しいジャンルの商品で、まだ誰も検索していない場合は、表示される機会そのものが少なくなります。仕組みや費用の詳細は「リスティング広告とは」の記事で解説しています。
ディスプレイ広告
ニュースサイトやブログ、アプリの広告枠に出す画像・動画・文章の広告を、ディスプレイ広告(バナー広告)と呼びます。Google広告のディスプレイキャンペーンでは、数多くのWebサイトやアプリ、YouTubeなどのGoogleのサービスに表示できます。
出典:Google 広告ヘルプ「適切なキャンペーン タイプを選択する」
まだ商品を探していない人にも広く見てもらえるため、認知を広げるのに向いています。そのぶん、検索広告に比べるとクリックした人がすぐに申し込む割合は低くなりやすく、成果だけで評価すると割高に見えることがあります。
リターゲティング広告
自社のサイトを一度訪れた人や、商品をカートに入れたまま離れた人に、もう一度広告を表示する方法をリターゲティングと呼びます。リマーケティングとも呼ばれ、Google広告では現在「データ セグメント」という名称で、過去に自社と接点を持った人に繰り返し広告を届ける機能として提供されています。
出典:Google 広告ヘルプ「データ セグメントについて」
すでに興味を持った人に出すため、成果につながりやすい広告です。ただし、サイトを訪れる人がそもそも少なければ、広告を出せる相手も少なくなります。リターゲティングは、検索広告やSNS広告などで先に人を集めてから効いてくる広告だと考えてください。
SNS広告
Facebook、Instagram、X、LINE、TikTokといったSNSの画面に出す広告が、SNS広告です。投稿と同じような見た目でタイムラインやストーリーズに表示され、年齢、地域、興味関心などで配信先を絞れます。
日本ではSNSの利用が広く浸透しており、総務省の令和7年度の調査では、全年代のInstagramの利用率は54.8%、Facebookは27.0%でした。利用者の年代や性別の傾向は媒体ごとに大きく違うため、自社の顧客がよく使うSNSを選ぶことが大切です。
出典:総務省「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表
SNS広告は、まだ商品を探していない人に気づいてもらうのが得意です。その代わり、画像や動画の出来が成果を左右し、同じ素材では反応が落ちていくため、素材を作り続ける体制が要ります。
動画広告
動画広告とは、YouTubeなどの動画の前後や途中、SNSのフィード、Webサイトの広告枠などで流れる動画形式の広告です。2025年の動画広告費は1兆275億円で、Web広告の中で最も伸びている種類です。
出典:電通「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」
使い方を見せたい商品や、文章では伝わりにくいサービスに向いています。動画を作る手間がかかるのが難点ですが、スマートフォンで撮った短い縦型動画で出せる媒体も増えています。
ネイティブ広告・記事広告
ネイティブ広告とは、ニュースアプリの記事一覧やSNSのフィードなど、掲載先のコンテンツになじむ形で表示される広告です。インフィード広告とも呼ばれます。記事広告(タイアップ広告)は、メディアが広告主の依頼で記事を作って掲載するもので、予約型で取引されることが多い広告です。
広告らしさが少ないため読まれやすい一方、広告であることが分からない表示は問題になります。日本では令和5年10月1日から、一般消費者が広告だと分からない表示(ステルスマーケティング)が景品表示法の違反になりました。「広告」「PR」などの表示を必ず入れます。
出典:消費者庁「令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。」
アフィリエイト広告
ブログや比較サイトなどの運営者(アフィリエイター)に商品を紹介してもらい、紹介を通じて購入や申し込みが発生したときに報酬を払う成果報酬型の広告を、アフィリエイト広告と呼びます。アフィリエイトサービスを提供する事業者(ASP)を通じて募集・管理するのが一般的です。
成果が出たときだけ費用がかかるため無駄が少なく見えますが、どの媒体にどんな表現で紹介されるかを広告主が細かく管理しにくい面があります。景品表示法の上では、第三者に依頼した紹介も広告主の広告として扱われ、責任を負うのは広告主です。紹介のされ方を定期的に確認する必要があります。
その他の広告
ほかにも、次のような種類があります。
- ショッピング広告:商品の画像、価格、店名が検索結果などに並ぶ広告。通販サイトで使われる
- アプリ広告:アプリのインストールを増やすための広告
- リワード広告:広告を見た人がポイントなどの報酬を受け取れる広告
- メール広告、音声広告:メールマガジンの中や、音楽配信・ポッドキャストで流れる広告
7. 主な広告媒体の特徴
広告媒体とは、広告を出す先のサービスのことです。同じ「SNS広告」でも、どの媒体で出すかによって届く人も使い方も変わります。日本で使われることの多い媒体を、届く場所と得意なことで整理すると次のようになります。
| 媒体 | 主な配信先 | 得意なこと | 詳しい記事 |
|---|---|---|---|
| Google広告 | Google検索、YouTube、Gmail、Discover、提携するWebサイトとアプリ | 検索している人に出す、動画やディスプレイで広く届ける | Google広告とは/P-MAXとは |
| LINEヤフー広告(旧Yahoo!広告・LINE広告) | Yahoo!検索、Yahoo! JAPANの各サービス、LINEアプリ | Yahoo!検索の利用者に出す、LINEの幅広い世代に届ける | リスティング広告とは |
| Meta広告 | Facebook、Instagram、Messenger、Threads、提携アプリ | 興味関心で絞って画像や動画で気づかせる | Meta広告とは/Instagram広告とは |
| X広告 | Xのタイムライン、検索結果など | 話題になっていることに乗せて広く拡散する | なし |
| TikTok広告 | TikTokのおすすめフィードなど | 縦型の短い動画で若い世代を中心に届ける | なし |
| Microsoft広告 | Bingの検索結果など | パソコンで検索する人に出す | なし |
LINEヤフー広告は、2026年4月1日にLINE広告とYahoo!広告がまとまってできた名称で、Yahoo!検索の検索広告と、LINEやYahoo! JAPANのディスプレイ広告を出せます。
出典:LINEヤフー for Business「LINEヤフー広告」
出典:Metaビジネスヘルプセンター「Metaのテクノロジーでの広告配置について」
この表は媒体の優劣ではなく、どんな場面で使う媒体かを見るためのものです。選び方は10章で説明します。
8. Web広告のメリットとデメリット
Web広告のメリットは、少額から始められ、届ける相手を絞れ、結果を数字で見て直せることです。デメリットは、運用の手間がかかり続けること、競合が多い分野では費用が上がりやすいこと、素材や計測の準備が必要なことです。
| メリット | デメリット |
|---|---|
| 多くの媒体で最低出稿金額がなく、少額から試せる | 出した後も、確認と調整の作業が続く |
| 検索した言葉や興味関心などで、見せる相手を絞り込める | 競合が多い言葉や業種では、クリック単価が上がりやすい |
| 表示、クリック、問い合わせ、売上までを数字で追える | 計測の設定をしないと、数字で判断する強みが生かせない |
| 配信中でも予算や広告の内容をすぐに変えられる | 画像や動画は同じものを出し続けると反応が落ち、作り直しが要る |
| 自動入札が成果の出やすい相手を学習して配信を調整する | 学習には一定の成果の件数が必要で、少額だと学習が進みにくい |
デメリットの多くは作業と準備の問題です。Web広告の成果は、どの媒体を選ぶかと同じくらい、誰がどう運用するかで決まります。
9. Web広告の費用の考え方
Web広告の費用は、媒体に払う広告費と、広告を作り運用するための費用の2つに分かれます。広告費は自分で上限を決められるため、まず「月にいくら使うか」を決める必要があります。
最低出稿金額は多くの媒体で決まっていない
Google広告やMeta広告など、運用型広告の多くには「月○万円以上」という最低出稿金額がありません。1日あたりの予算を自分で設定し、その範囲で配信されます。媒体ごとの予算の仕組みは、「Google広告の費用」「Meta広告の費用」「インスタ広告の費用相場」の記事で詳しく説明しています。
ただし、「少額から始められる」と「少額で効果を判断できる」は同じではありません。月数万円の予算でも配信はできますが、問い合わせが月に数件しか集まらなければ、その広告が効いているのかどうかを判断する材料が足りません。この問題は11章で計算して説明します。
月の予算は目標の件数と1件あたりの上限から決める
Web広告の予算は、相場から決めるのではなく、自社の目標から逆算します。基本の式は次のとおりです。
月の広告予算=月に取りたい成果の件数×1件あたりにかけてよい金額(許容CPA)
許容CPAは、成果1件から得られる利益のうち、広告に回せる金額です。仮に、1件の問い合わせから平均で粗利10万円の契約が取れ、問い合わせの3件に1件が契約になるなら、問い合わせ1件の価値は約3.3万円です。その半分までを広告に回すと決めれば、許容CPAは約1万6,700円になり、月20件を目標にするなら月の広告予算は約33万円です。数字はすべて仮の例です。
クリック単価やCPAの目安を知りたいときは、海外の公開データが参考になります。米国中心のデータですが、LocaliQの2026年版では、検索広告の全業種平均のクリック単価は5.42ドル、クリックから成果になる割合(CVR)は8.18%、成果1件あたりの費用(CPL)は66.69ドルでした。業種とキーワードで大きく変わるため、自社の数字はGoogle広告のキーワードプランナーなどで調べるのが確実です。
出典:LocaliQ「Search Advertising Benchmarks」
出典:Google 広告ヘルプ「キーワード プランナーについて」
広告費以外にかかる費用
広告費のほかに、次の費用がかかることがあります。
- 誘導先のページ(LP)の制作・改善費
- 広告に使う画像、動画、文章の制作費
- 計測の設定(タグの設置、分析ツールの設定)の費用
- 運用を外注する場合の手数料。広告費の一定割合(料率型)か、月額固定かで、広告費を増やしたときの負担が変わる
見落とされやすいのがLPです。クリックを集めても、移動先のページで申し込みが起きなければ成果は出ません。LPの改善にかける手間と費用も含めて考えます。
10. 自社に合う媒体を選ぶ順番
媒体は、顧客がもう探しているか、商材の単価と検討期間、画像や動画を作れる体制、予算の順に決めると迷いにくくなります。「目的」「ターゲット」「予算」を同時に考えると、どの媒体にも一長一短があって決めきれません。条件の強いものから順に当てはめて、候補を絞っていきます。

1:顧客がもう探しているか
最初に確かめるのは、自社の商品やサービスが、すでに検索されているかどうかです。「地域名+業種」「悩み+解決方法」のような言葉で毎月一定の数の検索があるなら、まずは検索連動型広告を検討します。探している人に出す広告は、問い合わせや購入に最もつながりやすいからです。
検索されているかどうかは、Google広告のキーワードプランナーで、検索される言葉と月間の検索ボリュームを調べて確かめます。検索がほとんどない場合、つまり顧客がまだその商品の存在を知らない場合は、SNS広告や動画広告で気づいてもらうことから始める必要があります。
2:商材の単価と検討期間
次に、商材の価格と、顧客が買うまでにかける時間を考えます。
- 単価が低く、その場で買えるもの(日用品、食品、数千円の商品など):SNS広告やショッピング広告で見た人がそのまま買える流れを作りやすい
- 単価が高く、比較して決めるもの(住宅、BtoBのサービス、高額な講座など):検索広告で比較中の人を取りにいき、リターゲティングで検討中の人に思い出してもらう
- 地域で完結するもの(店舗、クリニック、修理など):地域を絞った検索広告や地図の広告が中心になる
検討期間が長い商材ほど、1回の広告で申し込みまで進む人は少なくなります。最初の成果を「資料請求」や「無料相談」のように手前に置くと、少ない予算でも成果の件数を確保しやすくなります。
3:画像や動画を作れる体制があるか
3番目は、素材を作れるかどうかです。検索広告は文章だけで出せますが、SNS広告や動画広告は画像や動画の出来で成果が大きく変わり、反応が落ちるたびに新しい素材が必要になります。
社内に、写真を撮ったり、画像を作ったり、短い動画を編集したりできる人がいなければ、SNS広告を始めても素材の入れ替えが止まり、成果が下がったまま配信が続きがちです。素材を作れない間は、文章中心で出せる検索広告から始めるか、制作を外注する費用を予算に入れておきます。
4:予算で何媒体を回せるか
最後に、予算で何媒体を同時に回せるかを考えます。ここで大切なのは、予算が少ないうちは媒体を1つに絞ることです。理由は次の11章で説明します。
状況別の始め方の例
ここまでの順番を当てはめると、最初に出す媒体は次のように決まります。あくまで出発点の例で、実際には自社の数字を見て判断します。
| 自社の状況 | 最初に出す媒体の例 | 次に足す候補 |
|---|---|---|
| 地域の店舗・サービスで、「地域名+業種」で検索されている | Google広告の検索広告 | LINEヤフー広告の検索広告、地図の広告 |
| BtoBのサービスで、課題の言葉で検索されている | 検索広告(成果は資料請求などに置く) | 資料を見た人へのリターゲティング |
| 新しいジャンルの商品で、まだ検索がほとんどない | Meta広告(Instagram・Facebook) | 動画広告、検索が増えてきたら検索広告 |
| 単価の低い通販の商品で、写真や動画を作れる | Meta広告、またはGoogle広告のP-MAX | TikTok広告、ショッピング広告 |
| 若い世代向けで、短い動画を作れる | TikTok広告、Instagramのリール | 反応のよかった動画を他の媒体でも使う |
11. 少ない予算で複数の媒体に分けると判断できなくなる
Web広告でよくある失敗が、少ない予算を「せっかくなら」と複数の媒体に分けてしまうことです。予算を分けると、どの媒体も成果の件数が足りなくなり、どれが効いているのかを判断できなくなります。 媒体の自動入札も、学習に必要な件数に届きません。
媒体ごとに必要な成果の件数
運用型広告の自動入札は、成果のデータから学習します。そのため媒体は、学習に必要な成果の件数の目安を公開しています。
- Google広告:スマート自動入札を使う場合、1か月以上の期間で30回以上のコンバージョン(目標広告費用対効果の場合は50回以上)を推奨している
- Meta広告:広告セット(配信の単位)ごとの情報収集期間(学習期間)は、通常、最後に大きな編集をしてから1週間以内に約50件の結果を得ると終わる。広告や広告セットを増やしすぎると、それぞれについて学習できる量が少なくなるとしている
出典:Metaビジネスヘルプセンター「情報収集期間について」
この件数は、媒体ごと、キャンペーンや広告セットごとに数えます。媒体を3つに分ければ、同じ予算でも1つあたりの件数は3分の1になります。
仮の数字で計算する
仮に、月の広告予算が30万円で、成果1件あたりの費用(CPA)が1万円だとします。
- 1つの媒体に30万円を使う場合:月30件の成果が取れる。Google広告の推奨(1か月以上で30件)に届く
- 3つの媒体に10万円ずつ分ける場合:どの媒体も月10件。推奨の3分の1にとどまる

件数が少ないと、数字の読み方そのものが不安定になります。月10件のときに成果が1件減ると、CPAは1万円から約1.11万円になり、11%悪く見えます。月30件のときに1件減っても、CPAは約1.03万円で、変化は3%ほどです。10件の世界では、偶然の1件で「この媒体は高い」「こっちは安い」という判断がひっくり返ります。
Meta広告の情報収集期間の目安(1週間に約50件)に当てはめると、CPA1万円なら1週間に約50万円の広告費が必要です。月10万円では1週間あたり約2件で、目安には遠く届きません。この場合は、媒体を増やす前に、最適化する成果を「購入」から「商品ページの閲覧」や「カートへの追加」のような手前の行動に変えて件数を増やすほうが現実的です。Metaも、予算を増やしたくない場合は、より簡単で安価に達成できるイベントに最適化することを勧めています。
出典:Metaビジネスヘルプセンター「最小予算のベストプラクティス」
数字はすべて仮の例ですが、構造は予算の大小にかかわらず同じです。媒体を増やすたびに、1つあたりの件数は減り、判断に必要な期間は延びます。
2つ目の媒体を足してよいタイミング
2つ目の媒体は、1つ目の媒体で「この条件なら採算が合う」という基準ができてから足します。目安になる条件は次の3つです。
- 1つ目の媒体で、CPAが許容CPAの範囲に数か月続けて収まっている
- 予算を増やしたくても、1つ目の媒体ではそれ以上配信が増えない(検索広告なら、検索されている量をほぼ取り切っている)
- 2つ目の媒体に、1つ目と同じ考え方で判断できるだけの予算を、別に用意できる
基準があれば、2つ目の媒体の数字の良し悪しを比べられます。基準がないまま同時に始めると、比べる相手がなく、なんとなく続けるか止めるかになりがちです。
12. 自社で運用するか外注するかの判断
Web広告を自社で運用するか、広告代理店や運用代行に任せるかは、媒体の数と素材の量で決まる作業量と、数字を読んで改善できる人が社内にいるかで判断します。手数料の金額だけで比べると、判断を誤りやすくなります。
作業量は、媒体の数にほぼ比例して増えます。媒体ごとに管理画面、計測の設定、広告の規定、審査、レポートが違うからです。SNS広告や動画広告を使うなら、素材を作り続ける作業も加わります。
| 社内の状況 | 向いている進め方 |
|---|---|
| 検索広告1つで、月の広告費が数万〜十数万円。担当者が週に数時間を使える | 自社運用で始めて、仕組みを社内で覚える |
| 担当者はいるが、数字の見方や改善の打ち手に自信がない | 自社で運用しながら、外部に定期的な助言(アドバイザリー)を受ける |
| 媒体が2つ以上、または素材を毎月作る必要がある。 | |
| 担当者の時間が取れない | 運用を外注し、社内は目標の設定と結果の確認に集中する | 広告の数字は悪くないのに、問い合わせや売上が増えない | 広告だけでなく、LPも含めて改善できる体制にする |
外注する場合は手数料の仕組みも確認します。広告費の一定割合を払う料率型では、広告費を増やすほど手数料も増えます。広告費に関係なく決まった金額を払う月額固定の形もあります。どちらでも、広告アカウントは自社の名義で持っておくと、外注先を変えるときにデータを失いません。Google広告に絞った自社運用と外注の比べ方は、「Google広告とは」の記事でも説明しています。
13. Web広告でよくある失敗
Web広告の失敗は、媒体の選び方より、始め方と続け方で起きることが多くあります。よくあるものを、起きる理由とあわせて整理します。
- 計測を設定せずに始める:成果の件数が分からず、自動入札も学習できない。配信前に計測を設定し、記録されることを確かめる
- 少ない予算を複数の媒体に分ける:どの媒体も件数が足りず、判断できない(11章)
- 数日で止めたり設定を何度も変えたりする:自動入札の学習が終わらず、成果が不安定なままになる。判断するまでの期間を、始める前に決めておく
- クリック単価だけで良し悪しを決める:クリックが安くても成果につながらなければ意味がない。成果1件の費用と、売上になったかで判断する
- 広告だけを直して、LPを直さない:集めた人がLPで離れていれば、広告をいくら直しても成果は伸びない
- 同じ画像や動画を出し続ける:同じ人に何度も見せるうちに反応が落ちる。推移を見て素材を入れ替える
- 外注先に任せきりにする:目標のCPAや成果の定義を共有しないと、クリック数など別の数字で評価されがちになる
よくある質問
Q. Web広告とSNS広告の違いは何ですか?
SNS広告は、Web広告の種類の1つです。Web広告は検索結果、Webサイト、アプリ、動画、SNSなどインターネット上のすべての広告を含み、そのうちFacebook、Instagram、X、LINE、TikTokなどのSNSに出すものをSNS広告と呼びます。
Q. Webマーケティングと広告運用の違いは何ですか?
Webマーケティングは、インターネットを使って商品を知ってもらい、買ってもらうための活動全体を指します。検索結果で上位に表示させる対策(SEO)、SNSの投稿、メールマガジン、Web広告などが含まれます。広告運用は、そのうちWeb広告の配信を調整し続ける仕事のことです。
Q. Web広告はいくらから始められますか?
Google広告やMeta広告など多くの運用型広告には最低出稿金額がなく、1日の予算を少額に設定して配信できます。ただし、効果を判断するには一定の成果の件数が必要です。月の予算は「取りたい成果の件数×1件あたりにかけてよい金額」で考えます。
Q. 個人や個人事業主でもWeb広告を出せますか?
多くの媒体は、個人事業主でも広告を出せます。ただし広告は各媒体のポリシーにそって審査され、医療、金融、健康食品などは表現の制限が厳しくなります。広告主の本人確認を求められることもあります。
Q. 広告の種類の4つとは何ですか?
一般に「4つの広告」というと、テレビ、新聞、雑誌、ラジオのマスコミ四媒体を指すことが多いです。日本の広告費の統計では、これにインターネット広告とプロモーションメディア広告(屋外広告、交通広告、チラシ、DMなど)を加えて分類しています。
Q. Web広告は効果が出るまでどのくらいかかりますか?
配信は審査が終われば始められますが、自動入札の学習が進んで成果が安定するまでには時間がかかります。学習に必要な件数の目安(11章)を踏まえ、少なくとも数週間から1か月は設定を大きく変えずに様子を見る前提で計画します。
まとめ
Web広告は、届ける相手を絞り、結果を数字で見て直せる広告です。2025年には日本の総広告費の半分を超え、検索広告、SNS広告、動画広告を中心に伸び続けています。押さえておきたい点は次のとおりです。
- Web広告は、取引の方法で運用型・予約型・成果報酬型に分かれる。中小企業が始めるなら、少額で調整できる運用型が基本
- 課金方式はクリック、表示、視聴、成果などさまざまだが、最終的に見るのは成果1件の費用と売上への貢献
- 媒体は「顧客がもう探しているか」「単価と検討期間」「素材を作る体制」「予算」の順に決める
- 少ない予算を複数の媒体に分けない。1つの媒体で採算の基準を作り、条件がそろってから2つ目を足す
- 自社運用か外注かは、媒体の数と素材の量で決まる作業量と、数字を読んで改善できる人がいるかで判断する
最初の媒体が決まったら、媒体ごとの記事で仕組みと始め方を確認してください。検索広告なら「リスティング広告とは」「Google広告の始め方」、SNS広告なら「Meta広告とは」「Instagram広告とは」の記事が入口になります。
ANYCULの広告運用代行
どの媒体から始めるか、いつ媒体を増やすかの判断から、配信後の改善までまとめて相談したい場合は、運用ごと任せる方法もあります。
ANYCUL(エニカル)は、広告の戦略設計から運用、LP(ランディングページ)の制作・改善までを一貫して支援する広告運用代行サービスです。広告とLPをセットで改善するプランは月35万円(税別)から。広告運用だけ、LPの制作・改善だけのご依頼にも対応しています。
- 採用率5%のトップコンサルタントが担当:厳しい基準をクリアしたコンサルタントが、貴社のアカウントを直接運用します
- 広告費に連動しない月額固定:広告費を増やしても手数料は変わりません
- 広告とLPを同じチームで改善:クリック後のLPまで含めて、CV(成果)を伸ばします
- 対応媒体:Google広告・LINEヤフー広告(旧Yahoo!広告)、Meta広告(Facebook・Instagram)、X広告、ChatGPT広告。その他の媒体もご相談ください
担当コンサルタントの実績(一例)
- 有名アパレルECで、他社との運用実績比で売上10倍・ROAS3倍を達成
- 有名美容クリニックで、1店舗目から全国展開するまでの広告を担当
| プラン | 内容 | 料金(税別) |
|---|---|---|
| 広告運用+LP運用 | 広告運用に加えて、LPの制作・ABテストによる改善まで | 月35万円〜 |
| 広告運用 | アカウント設計から日々の運用・レポート・改善まで | 月20万円〜 |
| アドバイザリー | 社内の運用担当者への改善提案・壁打ち(月1〜2回のMTG/チャット) | 月10万円〜 |
詳しくは広告運用代行・LP制作のサービスページをご覧ください。
