P-MAX(パフォーマンス マックス)とは、Google広告のキャンペーンの種類の1つで、広告主が目標と素材を登録すると、Google検索、YouTube、Gmail、マップ、Discover、提携サイトのどこに、誰に、どの組み合わせの広告を出すかをGoogleのAIが決めて配信する仕組みです。Googleの広告枠を1つのキャンペーンでまとめて使えるのが最大の特徴です。

この記事では、P-MAXの仕組み、配信される場所、検索キャンペーンとの優先順位、2025年以降に追加された検索語句レポートや除外キーワードなどの機能を、2026年11月時点のGoogle広告ヘルプの情報で整理します。そのうえで、向いている商材、始める前に必要な条件、成果を正しく評価する方法までを解説します。

Google広告そのものの仕組み(オークションや課金、ほかのキャンペーンの種類)は、「Google広告とは」の記事で説明しています。

この記事のポイント

  • P-MAXは、目標と素材を渡すと、Google検索からYouTube、Gmail、マップ、提携サイトまでの配信をGoogleのAIが振り分けるキャンペーン
  • 検索キャンペーンの完全一致キーワードと同じ語句で検索された場合は、検索キャンペーンが優先される。P-MAXは検索広告の代わりではなく、検索広告を補うもの
  • 2025年以降、検索語句レポート、チャネル別のレポート、キャンペーンあたり最大1万個の除外キーワードが使えるようになり、中身はかなり確認できるようになった
  • 始める前提はコンバージョン計測。AIは計測した成果を増やすように動くため、何を成果として計測するかで結果が変わる
  • 管理画面のCPAだけで評価しない。指名検索や既存顧客の成果を取り込んでいないかを、アカウント全体の数字で確かめる

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1. P-MAXとは

P-MAXは、英語名「Performance Max」の略で、日本語の管理画面やヘルプでも「P-MAX」と表記されます。読み方は「ピーマックス」、または「パフォーマンス マックス」です。

Google広告ヘルプでは、P-MAXを「目標ベースのキャンペーン タイプ」と説明しています。配信先は1つのキャンペーンで、検索、YouTube、Discover、Gmail、マップ、ディスプレイを含むGoogle広告の在庫全体に広がります。キーワードを使う検索キャンペーンを補う目的で使うもの、という位置づけです。

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX キャンペーンについて」

P-MAXが全世界の広告主に提供されたのは、2021年11月です。それまで小売業向けのスマートショッピングキャンペーンや、店舗向けのローカルキャンペーンでは配信できなかった広告枠にも出せる種類として登場しました。

出典:Google 広告とコマースのブログ「Performance Max campaigns launch to all advertisers」

従来のキャンペーンとの考え方の違い

キーワードを登録する検索キャンペーンや、掲載先を選んで出すディスプレイキャンペーンでは、広告主が「どのキーワードで」「どのサイトや年齢層に」出すかを指定し、その範囲の中で入札を調整します。P-MAXでは、配信する場所を広告主が細かく選ぶのではなく、「何を成果とするか(コンバージョン)」と「広告に使う素材(アセット)」を渡し、どの広告枠で誰に見せるかはAIが決めます。

広告主の仕事は、配信先を選ぶことから、AIに渡す材料の質を上げることに移ります。成果として計測する行動、素材の種類と量、どんな顧客が成果につながりやすいかのヒント。この3つが、P-MAXの成果を左右します。

P-MAXを作成できるのは、キャンペーンの目標に「販売促進」か「見込み顧客の獲得」を選んだ場合のほか、「ウェブサイトのトラフィック」や「来店数と店舗売上の向上」を選んだ場合、目標を指定しない場合です。

2. P-MAXの広告が表示される場所

P-MAXの広告は、Googleが持つほぼすべての広告枠に表示されます。1つのキャンペーンの予算が、成果が見込める枠に自動で配分されます。

P-MAXの広告が表示される場所

表示される場所 広告の見え方 主に使われる素材
Google検索 検索結果のテキスト広告、商品の画像と価格が並ぶショッピング広告 見出し・説明文、商品データ
YouTube 動画の再生前後や途中、ホームフィード、ショート動画の間 動画(登録がなければ自動生成されることがある)
Googleディスプレイネットワーク 提携するニュースサイト・ブログ・アプリの広告枠 画像、見出し、ロゴ
Discover スマホのGoogleアプリなどに並ぶおすすめ記事の間 画像、見出し
Gmail 受信トレイに並ぶメールの間 画像、見出し、説明文
Googleマップ 地図の検索結果や地図上の店舗表示 住所(Googleビジネスプロフィールとの連携)
検索パートナー Googleと提携する検索サイト 見出し、説明文

料金は、表示される場所によって発生のしかたが変わります。Google広告ヘルプによると、検索・ショッピング・ディスプレイの広告はクリックに対して、YouTubeのインストリーム広告はインプレッション(表示)に対して料金が発生します。

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX キャンペーンの費用について」

どの場所にどれだけ予算が使われたかは「チャネルのパフォーマンス」レポートで確認できますが、場所ごとの予算を広告主が指定することは基本的にできません(2026年10月からの優先順位の設定は7章で説明します)。

3. P-MAXの仕組み(広告主が決めることとAIが決めること)

P-MAXの仕組みを一言でいうと、広告主が「目標」「素材」「ヒント」を渡し、AIが「場所」「相手」「組み合わせ」「入札額」を決める分担です。

P-MAXの仕組み

広告主が設定するものは、次のとおりです。

  • コンバージョン目標と入札:何を成果とするか(購入、問い合わせ、来店など)と、コンバージョン数を増やすのか、売上の金額(コンバージョン値)を増やすのか。必要に応じて目標のCPA(1件あたりの獲得単価)やROAS(広告費に対する売上の比率)を設定する
  • アセット:広告に使うテキスト、画像、動画、ロゴ。テーマごとに「アセットグループ」にまとめる
  • オーディエンスシグナルと検索テーマ:成果につながりやすい顧客の特徴や、検索されそうな語句のヒント
  • 予算と制限:1日の予算、ブランドの除外、プレースメントの除外、コンテンツの適合性など

AIが決めるものは、広告を出す場所、見せる相手、アセットの組み合わせ方、オークションごとの入札額です。入札にはスマート自動入札が使われ、手動でクリック単価を決める方法はありません。

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX キャンペーンについて」

予算と入札はキャンペーン単位、素材とヒントはその下のアセットグループ単位で設定します。

4. アセットグループとアセット

アセットとは

アセットとは、広告を組み立てるための部品(見出し、説明文、画像、動画、ロゴ、ビジネス名など)のことです。P-MAXでは、完成した広告を1つずつ作るのではなく、部品を登録しておき、AIが表示する場所に合わせて組み合わせます。

アセットグループとは、1つのテーマや、特定の顧客層に関連するアセットをまとめた単位です。アセットグループごとに、リンク先のページ(最終ページURL)、オーディエンスシグナル、検索テーマも設定します。

必要な素材の数

Google広告ヘルプに示されている主なアセットの数は次のとおりです(文字数は半角での数え方)。

アセット 最小 上限・推奨
広告見出し(30文字以内) 3個 最大15個。推奨11個以上
長い広告見出し(30〜90文字) 1個 最大5個。推奨2個以上
説明文(90文字以内) 2個 最大5個。推奨4個以上
横向き画像(1.91:1) 必須 推奨4枚以上。最大20枚
スクエア画像(1:1) 必須 推奨4枚以上。最大20枚
縦向き画像(4:5) 任意 推奨2枚以上。最大20枚
ロゴ スクエア1個 最大5個
動画 任意 横向き・縦向き・スクエアを1本ずつ推奨。最大15本
ビジネス名(半角25文字以内) 必須 1つ

出典:Google 広告ヘルプ「アセット グループの仕組み」

最小の数だけで始めると、AIが試せる組み合わせが少なくなり、配信できる場所も限られます。Google広告ヘルプの最適化のヒントでは、テキストを20個(見出し15個、説明文5個)、画像を7枚(横向き3枚、スクエア3枚、縦向き1枚)、動画を1本以上入れ、広告の有効性を「非常に高い」か「高い」にすることが勧められています。画像の枚数は、上の表にある仕様のページの推奨(横向き・スクエアは各4枚以上、縦向きは2枚以上)のほうが多いため、素材を用意できるならこちらにそろえます。

出典:Google 広告ヘルプ「すべての業種向けの P-MAX キャンペーンの最適化のヒント」

動画がない場合は自動で作られることがある

動画を登録しない場合、アセットグループ内の画像やテキストから動画が自動で作られ、YouTubeに配信されることがあります。見せ方を自社で管理したい場合は、短いものでも自社の動画を登録しておきます。

最終ページURLの拡張とテキストのカスタマイズ

P-MAXには、検索された語句に合わせて、登録したURLよりも関連性が高いと判断した自社サイト内のページへ誘導先を変える「最終ページURLの拡張」があります。あわせて、ランディングページの内容から見出しや説明文を自動で作る「テキストのカスタマイズ」も使われます。

自動で作られたアセットやページの内容の正確さは、広告主の責任とされています。採用情報やブログなど成果につながりにくいページへ誘導されないよう、除外するURLを設定するか、拡張を使わない判断も必要です。

アセットグループを分ける基準

素材を変える意味があるテーマごとに、アセットグループを1つずつ作ります。たとえば、法人向けと個人向けのサービスがある会社なら、訴求も画像も違うため、アセットグループを分ける意味があります。

キャンペーンまで分けるのは、予算や目標のCPA・ROASを変えたい場合に限るのがGoogleの勧める考え方です。分けすぎると、それぞれに集まるデータが減り、学習が進みにくくなります。

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX に関するよくある質問への回答」

5. オーディエンスシグナルと検索テーマ

オーディエンスシグナルとは

オーディエンスシグナルとは、「こういう人が成果につながりやすい」というヒントをAIに渡す設定です。アセットグループの「オーディエンス」の欄で設定し、追加は任意です。設定できる情報には次のようなものがあります。

  • 自社のデータ:サイトを訪れた人、アプリの利用者、顧客リスト、動画を見た人
  • カスタムセグメント:関連するキーワード、よく見られているサイトのURL、アプリ
  • 興味・関心や状況:詳しいユーザー属性、ライフイベント、アフィニティ(興味・関心)、購買意向

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX キャンペーンのオーディエンス シグナルについて」

注意したいのは、オーディエンスシグナルは配信先を絞る設定ではないことです。シグナルに含まれていない人でも、成果につながる可能性が高いとAIが判断すれば広告は表示されます。「30代女性だけに出したい」といった限定はできず、シグナルは学習の出発点を示すものです。効きやすいのは、実際に購入や問い合わせをした顧客のリストや、自社サイトの訪問者のデータです。

検索テーマとは

検索テーマとは、自社の顧客が検索しそうな語句をAIに伝える設定です。検索キャンペーンのキーワードに近いものですが、その語句で検索されたときだけ広告を出す指定ではなく、ランディングページや商品データだけでは伝わりにくい事業の情報を補うヒントとして使われます。2025年に上限が引き上げられ、アセットグループあたり最大50個まで登録できます。

出典:Google 広告ヘルプ「検索テーマについて」

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX の可視性と管理性を向上」

ほかの検索テーマや検索キャンペーンのキーワードと重複させないことが勧められています。新しいサービスなど、AIが自力では見つけにくい検索に届けたいときに使います。

6. 検索キャンペーン・ショッピング・デマンドジェネレーションとの違い

検索キャンペーン(リスティング広告)との違いと優先順位

検索キャンペーンは、広告主が登録したキーワードをもとに、Google検索の結果に広告を出すキャンペーンです。P-MAXも検索結果に広告を出すため、同じ検索で両方が候補になることがあります。そのときにどちらの広告が出るかは、Google広告ヘルプで次の順番が示されています。

  1. 検索された語句と同じ完全一致キーワードがあれば、その検索キャンペーンが優先される
  2. 同じ語句のフレーズ一致キーワード、インテントマッチ(部分一致)キーワード、P-MAXの検索テーマは、同じ優先度で扱われる
  3. 同じ語句がない場合は、検索語句の意味やランディングページから、関連性が最も高い広告グループやアセットグループが選ばれる
  4. それでも並ぶ場合は、広告ランクが最も高いものが選ばれる

出典:Google 広告ヘルプ「Google 広告アカウント内での広告グループとアセット グループの優先順位付けについて」

検索キャンペーンとP-MAXの優先順位

実務上の意味は、確実に自社でコントロールしたい検索語句(自社の商品名、成約率の高い語句など)は、検索キャンペーンに完全一致キーワードとして登録しておけば、P-MAXに取られにくいということです。検索キャンペーンを止めてP-MAXだけにすると、語句ごとに広告文や入札を調整する手段を手放すことになります。マッチタイプの考え方は「リスティング広告とは」の記事で説明しています。

ショッピングキャンペーンとの違い

ショッピングキャンペーンは、Google Merchant Centerに登録した商品データ(商品名、価格、画像など)を使い、検索結果やショッピングタブに商品の広告を出すキャンペーンです。P-MAXも同じ商品データを使えますが、配信先はショッピング枠に限られず、YouTubeやディスプレイ、Gmailにも商品の広告を出します。

同じ商品を両方で扱い続けると、一部の枠でショッピングキャンペーンの広告が出続け、P-MAXが十分に最適化されない場合があるとGoogle広告ヘルプは説明しています。

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX キャンペーンの設定に関する問題」

デマンドジェネレーションとの違い

デマンドジェネレーションキャンペーンは、YouTube(ショート動画を含む)、Discover、Gmail、Googleディスプレイネットワークなど、画像や動画で見せる広告枠に配信するキャンペーンです。配信するチャネルを選べることと、オーディエンスを指定して配信できることが、P-MAXとの大きな違いです。P-MAXは検索やショッピングも含むすべてのチャネルが対象で、オーディエンスは配信先を絞る条件として扱われません。

出典:Google 広告ヘルプ「デマンド ジェネレーション キャンペーンについて」

項目 P-MAX 検索キャンペーン ショッピングキャンペーン デマンドジェネレーション
配信先 Google広告のすべての枠 Google検索、検索パートナー ショッピング広告の枠 YouTube、Discover、Gmail、ディスプレイネットワーク
配信の決め方 目標とアセット、シグナルをもとにAIが判断 登録したキーワード 商品データ 指定したオーディエンス
配信先を選べるか 選べない(優先順位の設定のみ) 選べる 選べる 選べる
向いている使い方 計測が整ったうえで、獲得の量を広げる 検索されている需要を確実に取る 商品ごとの入札を細かく管理する 検索される前の段階で関心を作る

7. 2025〜2026年に追加された、中身を確認・調整する機能

P-MAXは長く、どの検索語句で、どの場所に出て、どこで成果が出たのかが見えにくい点が弱点とされてきました。2025年から2026年にかけて、それを補う機能が続けて追加されています。除外キーワードを設定できないという古い説明も残っているため、現在の仕様を確認しておきましょう。

検索語句レポート

P-MAXの広告がどの検索語句で表示されたかは、検索語句レポートで確認できます。キャンペーンのメニューにある「分析情報とレポート」から「検索語句」を開き、プルダウンでP-MAXを選ぶと、検索語句ごとの成果、ランディングページ、広告フォーマット(ショッピング広告かテキスト広告か)が表示されます。2025年には、検索キャンペーンと同じ程度に詳しい検索語句のデータを見られるようになりました。

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX の検索語句レポートについて」

チャネルのパフォーマンス

「チャネルのパフォーマンス」レポートでは、Google検索、ディスプレイネットワーク、YouTube、Discover、マップ、Gmail、検索パートナーのそれぞれで、表示回数、クリック数、コンバージョン数、費用などを確認できます。チャネルごとの問題点と対処法を示す診断も表示されます。確認できるのは2025年6月6日以降のデータです。

出典:Google 広告ヘルプ「チャネルのパフォーマンス」

除外キーワードとブランドの除外

除外キーワードとは、その語句で検索されたときに広告を出さないための設定です。P-MAXでは2025年に、キャンペーン単位の除外キーワードが使えるようになり、上限は最初の100個から10,000個に引き上げられました。除外キーワードは、検索とショッピングの広告枠に適用されます。複数のP-MAXキャンペーンに同じ除外リストをまとめて適用することもできます。

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX の目標と画像コントロールの機能拡充」

出典:Google 広告ヘルプ「Google 広告の 2025 年のハイライト」

自社や他社のブランド名での検索に出したくない場合は、「ブランドの除外」を使います。ブランドの除外は、よくあるスペルミスや表記の違い、子会社のブランドまで自動で対象にできるため、ブランド名を除外キーワードで1つずつ登録するより漏れが少なくなります。

出典:Google 広告ヘルプ「ブランドの除外について」

ただし、除外は強く効く分、副作用もあります。Google広告ヘルプは、除外キーワードを使いすぎるとAIが価値の高い検索を見つけにくくなり、成果が落ちる可能性があるとして、ブランドを守る場合や、まったく関係のない語句を外す場合に限って使うよう勧めています。検索語句レポートを見て、明らかに対象外の語句(求人、無料、自作など、自社の商材と関係のない意図の検索)を外すところから始め、成果が出ている語句まで削らないようにします。

出典:Google 広告ヘルプ「除外キーワードについて」

アセットごとの成果と、デバイス・年齢の設定

アセット(見出し、画像、動画など)ごとのコンバージョン数、費用、クリック数を確認できるようになり、自動作成されたアセットも一覧で確認・削除できます。配信するデバイスの指定と年齢による設定も使えるようになり、性別による設定はベータ版で提供されています。

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX の可視性と管理性を向上」

チャネルの優先順位と予算配分(2026年10月から順次)

2026年10月15日から、チャネルごとに優先度(高・低)を設定できる機能が段階的に提供されています。P-MAXでは、検索・YouTube・マップ・Gmail・Discoverが「Googleチャネル」として1つにまとめられ、検索パートナーとディスプレイネットワークにはそれぞれ別の優先度を設定できます。優先度を低くしたチャネルには、1日の予算のうち使ってよい割合を指定でき、0%にするとそのチャネルには予算が使われません。この割合は目安として扱われ、超えることもあります。

出典:Google 広告ヘルプ「チャネルの優先順位付けと予算配分について」

順次の提供のため、アカウントによってはまだ表示されないことがあります。P-MAXでは検索やYouTubeなどのGoogleチャネルを個別に外すことはできないため、チャネルを1つずつ選びたい場合は検索キャンペーンやデマンドジェネレーションを使います。

8. P-MAXのメリットとデメリット

メリット

  • 1つのキャンペーンで検索からYouTube、マップまで配信でき、チャネルごとのキャンペーン管理が減る
  • キーワードを登録していない検索や、検索の前段階の人など、自社で見つけていなかった顧客に届く
  • アセットの組み合わせと入札を、オークションごとにAIが調整する
  • 商品データを持つECでは、商品の広告を検索以外の枠にも広げられる

デメリット

  • 配信先を選べない。広告主ができるのは優先度と除外による調整まで
  • デバイス・地域・広告スケジュールによる入札単価の調整が使えない
  • コンバージョン計測が不正確だと、AIは間違った方向に最適化する(10章)
  • 管理画面の成果に、もともと取れていた成果が混ざりやすい(11章)
  • テキストだけで始められる検索キャンペーンと違い、画像や動画をそろえる手間がかかる

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX の機能の互換性」

9. P-MAXが向いている商材と、向いていない状況

向いている商材・状況

  • 商品数の多いEC:Merchant Centerに登録した商品データを使い、ショッピング枠と検索に加えてYouTubeや提携サイトにも商品の広告を出せる。売上の金額を計測できれば、ROASを目標に最適化できる
  • 来店や予約を増やしたい店舗ビジネス:飲食店、美容室、クリニック、歯科などで、Googleビジネスプロフィールと連携し、マップや検索で店舗を見せられる。予約や電話の計測ができていることが条件
  • 見込み顧客の獲得で、成約までの計測ができている事業:商談化や成約のデータをGoogle広告に戻せれば、質の高い問い合わせに寄せた最適化ができる
  • すでに検索キャンペーンで成果が出ていて、獲得の量を増やしたい広告主

向いていない状況

  • コンバージョン計測ができていない、または成果の件数がごく少ない
  • 画像や動画の素材を用意できない
  • 配信先を限定する必要がある(掲載面のブランドイメージを厳しく管理したい、表現に業界の規制が多く掲載先ごとに表現を変える必要がある、など)
  • 検索数が少なく、狙う顧客も限られるBtoBの専門的な商材で、問い合わせの質の見極めが難しい
  • アプリのインストールが目的の場合(アプリの宣伝には、アプリキャンペーンという別の種類があります)

医療や金融のように広告のルールが厳しい業種でもP-MAXは使えますが、自動作成される表現も広告主の責任になるため、自動作成を使う範囲は慎重に決めます。

10. 始める前に必要な条件(コンバージョン計測とデータ量)

P-MAXのAIは、計測した成果を増やすように動く

P-MAXを始める最大の前提は、コンバージョン計測が正しく設定されていることです。AIは、設定されたコンバージョンをより多く、より安く取れるように配信を選びます。計測がフォームの送信だけなら、AIはフォームの送信を増やすことだけを目指します。

ここで起きやすいのが、管理画面上のコンバージョンは増えたのに、営業の現場では「冷やかしや営業メールばかりで商談にならない」という状態です。AIは、フォームの送信が多く安く取れる場所や相手であれば、購入や契約の見込みが低くても予算を寄せていきます。これはAIの誤作動ではなく、渡した目標どおりに動いた結果です。

対策は、AIに渡す成果を、事業の成果に近づけることです。

  • 問い合わせのうち、商談や成約に進んだものをオフラインコンバージョンとしてGoogle広告に戻す
  • 成果ごとに金額(コンバージョン値)を設定し、件数ではなく価値で最適化する
  • 資料のダウンロードやページ閲覧のような軽い行動を、メインのコンバージョンに入れない

計測の設定手順は「Google広告の始め方」の記事で説明しています。

どのくらいのデータが必要か

P-MAXに必要なコンバージョン数の公式の基準はありません。目安として使えるのは、スマート自動入札の説明で示されている「1か月以上の期間に30件以上のコンバージョン」です。P-MAXもスマート自動入札で動くため、月に数件しか成果が出ない状態では、学習に使えるデータが不足しやすくなります。

出典:Google 広告ヘルプ「スマート自動入札について」

評価までの期間にも注意が必要です。Google広告ヘルプの最適化のヒントでは、新しいP-MAXキャンペーンは最低6週間配信すること、初期段階で予算や入札戦略、キャンペーンのステータスを頻繁に変えないことが勧められています。大きな変更をした後も、1〜2週間、または少なくとも1回のコンバージョンまでの期間は学習の時間を見込みます。

11. P-MAXの成果を正しく評価する方法

管理画面のCPAが良くても、成果が増えているとは限らない

P-MAXの管理画面でCPAやROASが良く見えるのに、事業全体の売上や問い合わせが増えていないことがあります。主な原因は、もともと別の経路で取れていた成果をP-MAXが取り込んでいることです。

  • 指名検索:自社の社名や商品名で検索した人は、広告がなくても自然検索から来て申し込む可能性が高い人です。P-MAXがこの検索に広告を出すと、成果は安く取れたように見えますが、実際には新しく増えた成果ではありません
  • 既存顧客とサイト訪問者:一度サイトを訪れた人や既存の顧客に、リマーケティングに近い形で広告が出ると、購入直前の人の成果がP-MAXに記録されます
  • 検索キャンペーンからの移動:検索キャンペーンで取れていた語句にP-MAXが広告を出すと、検索キャンペーンの成果が減り、その分がP-MAXに移るだけになります

確かめる方法:アカウント全体の増分で比べる

P-MAXの効果は、P-MAX単体の数字ではなく、導入前後のアカウント全体の数字で確かめます。

追加の成果1件あたりの費用 =(導入後の広告費の合計 − 導入前の広告費の合計)÷(導入後の成果の合計 − 導入前の成果の合計)

仮に、P-MAXを始める前は検索キャンペーンだけで、広告費40万円、成果40件(CPA1万円)だったとします。P-MAXを月30万円で追加したところ、P-MAXの管理画面では成果30件(CPA1万円)と表示されました。ところが、同じ期間に検索キャンペーンの成果は25件に減っていました。

P-MAXの成果をアカウント全体で評価する計算式

アカウント全体では、広告費が30万円、成果が15件増えています。追加の成果1件あたりの費用は2万円で、管理画面のCPA1万円の2倍です。数字は仮の例ですが、この2万円が許容できるCPAに収まるかで、P-MAXを続けるかを判断します。

季節による変動があるため、比べるときは同じ長さの期間で、できれば前年同期とも比べます。あわせて、次の方法で中身を確認します。

  1. 検索語句レポートで、自社名や商品名の検索にどれだけ配信され、成果が出ているかを見る
  2. 新規顧客の獲得を重視する場合は、ブランドの除外で自社ブランドの検索を外し、それでも成果が出るかを見る(Googleも新規顧客の獲得目標ではブランドの除外を勧めています)
  3. チャネルのパフォーマンスで、成果がどのチャネルで出ているかを見る
  4. 可能なら、Google広告の「テスト」機能でP-MAXの上昇効果を測る

テスト機能の上昇効果の検証では、既存のキャンペーンにP-MAXを加えた場合にコンバージョンがどれだけ増えるかを、トラフィックを分けて測れます。導入前後の比較より季節の影響を受けにくい方法です。

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX テストについて」

出典:Google 広告ヘルプ「P-MAX に関するよくある質問への回答」

指名検索に広告を出す意味がある場面(競合が自社名で広告を出している場合など)もあります。その場合も、指名検索は検索キャンペーンで管理し、P-MAXは指名検索を除いた数字で評価すると、新しく生んだ成果が見えやすくなります。

12. 予算が少ない・データが少ない段階でP-MAXを使うかの判断

少額の場合や、アカウントに成果のデータが少ない場合、P-MAXから始めるかどうかは次の計算で目安をつけられます。

1か月に見込める成果の件数 = 1か月の予算 ÷ 目標CPA

仮に目標CPAが1万円で、1か月の予算が10万円なら、見込める成果は月10件です。先に挙げたスマート自動入札の目安(1か月以上で30件)に届かず、Googleが勧める最低6週間の配信でも15件ほどしか集まりません。しかもP-MAXでは、その10万円が検索、YouTube、提携サイトなど複数の場所に分かれて使われます。どの場所で成果が出たのかを判断するには、さらに件数が足りなくなります。

この計算で、目標CPA×30件の月予算に届かない場合は、次の順番をおすすめします。

  1. 検索キャンペーンから始める:検索されている需要に絞り、少ない予算でも成果が出る語句と、出ない語句を確かめる。コンバージョン計測が正しく動くことも、この段階で確認する
  2. 成果のデータがたまってからP-MAXを追加する:アカウントに過去のコンバージョンがあると、P-MAXは最初からそのデータを使って学習できる
  3. P-MAXを始めるときは、キャンペーンを1つ、アセットグループも少数にする:予算とデータを分散させない。入札は目標値を入れずに「コンバージョン数の最大化」から始め、成果の水準が見えてから目標CPAを設定する

少額でもP-MAXから始めてよいのは、商品データを持つECで検索キャンペーンを細かく作る手間をかけられない場合や、店舗の来店・予約でマップ中心に配信したい場合です。その場合も6週間は大きく設定を変えず、11章の方法で増分を確かめます。1日の予算と月の上限の関係は「Google広告の費用」の記事で説明しています。

よくある質問

Q. P-MAXは何の略ですか?

Performance Max(パフォーマンス マックス)の略です。名前のとおり、設定した目標に対する成果の最大化を目指すキャンペーンです。Google広告の管理画面やヘルプでは「P-MAX」と表記されます。

Q. P-MAXはいつから使えるようになりましたか?

2021年11月2日に、全世界の広告主向けに提供が始まりました。2022年には、スマートショッピングキャンペーン、ローカルキャンペーンの2種類がP-MAXへ自動でアップグレードされ、この2つは新しく作れなくなりました。

出典:Google 広告とコマースのブログ「Get ready for Smart Shopping and Local campaign upgrades」

Q. ファインド広告とP-MAXの違いは何ですか?

ファインド広告(ディスカバリー広告)は、現在はデマンドジェネレーションキャンペーンに置き換わっています。デマンドジェネレーションはYouTube・Discover・Gmail・ディスプレイネットワークなど画像や動画で見せる枠が対象で、配信先とオーディエンスを指定できます。P-MAXは検索やショッピング、マップも含むすべての枠が対象で、配信先はAIが決めます。

Q. 動画がなくてもP-MAXを始められますか?

始められます。動画を登録しない場合は、画像やテキストから動画が自動で作られ、YouTubeに配信されることがあります。自動生成の動画を避けたい場合は、自社で作った動画を1本以上登録してください。

Q. 歯科やクリニックでもP-MAXは使えますか?

使えます。マップや検索で医院を見つけてもらい、予約や電話につなげる用途に向いています。予約と電話の計測ができていることが前提です。医療広告は表現のルールが厳しいため、自動で作られる見出しや誘導先のページが、医療広告ガイドラインや広告ポリシーに沿っているかを必ず確認してください。

まとめ

  • P-MAXは、目標と素材を渡し、Googleの広告枠全体への配信をAIに任せるキャンペーン
  • 検索キャンペーンの完全一致キーワードと同じ語句の検索では、検索キャンペーンが優先される。重要な語句は検索キャンペーンで管理する
  • 2025年以降、検索語句レポート、チャネルのパフォーマンス、最大1万個の除外キーワードなどで中身を確認・調整できるようになった
  • 始める前提は正確なコンバージョン計測。AIは計測した成果を増やすため、事業の成果に近い行動や金額を計測する
  • 成果は、P-MAXの管理画面の数字ではなく、導入前後のアカウント全体の増分で評価する
  • 予算が「目標CPA×30件」に届かない段階では、検索キャンペーンでデータをためてからP-MAXを加えるほうが判断しやすい

ANYCULの広告運用代行

P-MAXで何を成果として計測するか、管理画面の数字が本当に新しく増えた成果なのか。この切り分けまで自社で行うのは難しい、という場合は、運用ごと任せる方法もあります。

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